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03/サイバーセキュリティ 約2分

製造現場のIoT・OT機器を評価する前に

機器台帳、設備への影響、脆弱性への対応手順を合わせて確認します。

OT機器のセキュリティ評価は、設備を運用する部門と進める必要があります。機器の情報は、設計・保守の記録、台帳、既存の監視、承認された探索などから集めます。製品が自ら取得する情報と、台帳から取り込んで評価する情報を分けて確認することが大切です。

OT環境の構成例

SC-LY-01 · REV A · 2026.07

業務システム

業務アプリケーション

T1

接続の境界

承認した通信

T2

運用システム

監視・制御

T3

現場機器

制御機器・センサー

T4

実際の区分や利用できる探索方法は、設備の構成によって異なります。

業務システム、ネットワークの境界、運用システム、現場機器では確認すべき条件が異なります。
01

設備への影響と実施条件を確認する

対象の工程、設備の責任者、停止や誤動作が起きた場合の影響を確認します。NISTのOT向け指針も、安全性、信頼性、性能といった運用上の制約を扱っています。能動的な探索は事前の検証と承認が必要な場合があり、一律に安全とも禁止ともいえません。受動的な監視も、必要な通信を観測できる構成と設置の承認が必要です。

02

機器の探索とリスク情報の付加を区別する

探索は機器を観測・照会し、台帳はその情報を管理します。リスク情報は、脆弱性、ファームウェアの更新、保守状況などを補うものです。DeviceTotalは機器へのインストールを必要としないSaaS型の情報サービスとして案内されていますが、評価には機器を識別できる情報が必要です。不完全な台帳を取り込むだけで、未知の機器がすべて見つかるわけではありません。

03

脆弱性との対応付けを検証する

実際のメーカー、型番、ファームウェア情報を使い、欠損や曖昧な記録も含めて評価します。どのアドバイザリーが根拠か、対象バージョンをどう判定するか、未確認の項目をどう示すかを確認します。特定の情報源を万能とせず、メーカーの情報と関連する脆弱性データベースを照合します。

04

現場で実行できる対応につなげる

工程の重要度、ネットワーク上の接続、利用できる緩和策を踏まえて優先順位を決めます。更新、設定変更、ネットワーク分離などは、設備側の変更管理に従い、必要に応じて機器メーカーにも確認します。判定できない機器や例外の扱い、再確認の担当も決め、他社事例の数値ではなく自社の検証結果で評価します。

出典・参考資料

// 要点

押さえておきたいポイント

  • 設備の安全性と、作業の承認を評価計画に含めます。
  • 機器の探索と、台帳にリスク情報を加える機能を区別します。
  • 自社の機器で、判定の根拠と対応方法を確認します。

// よくあるご質問

よくあるご質問

Q1

OTでは能動的な探索を一切使えませんか?

一律には判断できません。機器の仕様、メーカーの案内、安全性や性能への影響を確認し、設備側の承認を得ます。事前検証や別の情報収集方法が必要な場合もあります。

Q2

台帳を取り込めば、把握していない機器も見つかりますか?

台帳の情報を評価する機能だけでは、未知の機器は見つかりません。探索、台帳管理、リスク情報の付加を分けて確認してください。

最終更新:

接続機器の脆弱性を、機器台帳から確認する。

機器の型番、ファームウェア、設置場所と調査可能な範囲を確認します。DeviceTotalが照合できる情報と、現場で追加調査が必要な項目を分けてご説明し、調達と日本語サポートをご案内します。